これまであたりまえと思われていた年功序列制度に無理が生じ、日本型雇用システムが音を立てて崩壊しつつあります。
かつては40歳を超えるあたりから役職がつき、黙っていても給料が上がる時代でした。しかしこれからは、今までのように昇給を期待することはできません。
これで一番割を食うのは、若手の会社員たちです。安い給料で我慢していたのも、いつかは給料が上がると期待していたから。それが、安月給のまま中年を迎えると言うのであれば、黙っているわけにはいきません。
そこで年収を上げるための一番の自己防衛手段として、転職することをお勧めします。
今回はその中でも、競合他社に転職することによって年収を上げる方法についてご紹介します。私もこの方法で実際に、200万円近い年収アップを達成することができました。
将来に不安を抱えている会社員の方は、ぜひとも参考にしてみてください。
「ジョブ型」の雇用システムで年収を上げる
競合他社に転職することで、なぜ年収を大幅に上げることができるのか。このことを理解するためには、「ジョブ型」と「メンバーシップ型」の雇用形態について理解する必要があります。
ジョブ型とメンバーシップ型の雇用形態については、以下の記事で詳しく書きました。
メンバーシップ型とジョブ型の雇用の違いやメリット・デメリットについて
簡単にいうと、どの「会社」で働いているかを重視するのかがメンバーシップ型の雇用であるのに対し、どういった「仕事」をしているのか問われるのがジョブ型の雇用となります。
終身雇用や年功序列制度のある日本型企業はメンバーシップ型をとっており、外資系企業などはジョブ型の雇用といえるでしょう。
メンバーシップ型の雇用では、とにかく長く会社にいないと年収が上がりません。最近は給料アップのペースが鈍っている企業も多くあり、将来的に本当に年収が上がるかさえ疑問です。
一方でジョブ型の雇用の場合、年収を決めるのは自らのもつスキルや経験です。このような雇用システムで最も合理的な動き方は、１つの会社である程度の経験を積んでスキルを身に着けたら、より待遇の良い別の会社に転職することです。
このように、自分のペースでキャリアを作り上げることができるのが、ジョブ型雇用の最大の特徴なのです。
スキルと経験を身につきて転職活動に備えよう
自分のスキルや経験を明確に定義するためには、まずは自分が何の専門家なのかをはっきりと自覚しましょう。
これはつまり「職種」を明確にすることにほかなりません。
世の中には様々な職種があります。経理職、研究職などがこれにあたりますし、人事や総務も職種の1つといえるでしょう。
中でも私が最もお勧めするする職種は営業職です。営業のスキルや経験は、どのような業界に行ったとしても必ず役に立ちます。
もちろん営業といっても法人相手なのか、個人相手なのかによって働き方は異なりますし、ルート営業なのか新規開拓なのかによっても求められるスキルは異なります。それでも、営業と言う職種が持つ可能性は非常に大きいです。どんな会社であろうと、営業がいない仕事というのはほとんど考えられません。つまり、営業の経験があればキャリアの可能性はぐんと広がるのです。
職種が明確になったならば、次にすることは業界に対する知識をつけることです。
自分がいる業界のマーケットサイズ、顧客の特徴、ビジネスモデルなど、様々な視点から業界を観察しましょう。
このようにして、自分のスキルと経験を「職種」と「業界」から整理することで、ジョブ型の雇用システムにおけるキャリア構築が明確になります。
すなわち、年収を上げるための転職活動は、同じ職種、同じ業界で行うことを目指すのです。これこそが、競合他社に転職すると言う意味です。
もちろん転職する際に、職種を変更したり、業界を変更したりすることも可能です。しかし、それはあくまでも自分のキャリアをやり直すといった意味合いであり、積極的に年収を上げるための方策ではありません。
ジョブ型の雇用システムにおいて年収を上げるためには、競合他社での転職が前提となります。このことをよく理解しておきましょう。
競合他社に転職するメリット・デメリット
競合他社に転職するメリットはいくつかあります。
なかでも最大のメリットは、転職の際に年収を上げやすいことです。100万円近く年収が上がることはよくありますし、私のように200万円近い年収アップも可能です。
ジョブ型の企業で働いていると、採用したいのにいつまでもポジションが埋まらないと言う話を本当によく聞きます。ぴったりの人材がいれば、100万円や200万円程度の年収アップも喜んで受け入れると、採用担当者は考えています。
ここで言うぴったりの人材とは、スキルや経験が求めるものと一致しており、即戦力として働ける人と言う意味です。今まで述べてきたように、競合他社への転職であればこうした条件にあう可能性は非常に高いのです。
次に挙げられるメリットとして、転職後に即戦力として働くことができるということが挙げられます。
ジョブ型の雇用形態では、そのポジションにおける働き方が規格化されています。あたかもパズルのピースのように、抜けた穴を補充する形で採用が行われるので、採用する方もされる方も違和感なく業務を開始できるのです。
仕事のやり方を新しく覚える手間やストレスを感じることなく、入社したその日から周りの人たちと同じように働くことができるというのは、非常に重要なポイントです。
次に、競合他社に転職するデメリットについて考えてみましょう。
雇用契約によっては、競合他社への転職を禁止している場合もあるかもしれません。しかし、基本的に職業選択の自由は憲法で保障されています。機密情報の漏洩といった特殊なケースでない限り競合他社へ転職したからといって問題になることはありません。
私の考える最大のデメリットは、いわゆる転職癖がついてしまうことです。
同じ業界で長く働いていると、よその会社の方が良く見えてしまうことがよくあります。明確な目標がないまま目先の利益だけを追いかけて転職しても、あまり良い結果にはなりません。
目標とする年収、待遇、残業時間などを明確にしておき、これらを劇的に改善するツールとして競合への転職をおこなうようにしましょう。
まとめ
今回は、競合他社に転職することで年収を劇的に上げるキャリア構築法について見てきました。
その考え方の背景にあるのは、ジョブ型とメンバーシップ型の雇用形態の違いです。伝統的な日本の会社に勤めていると、ジョブ型の雇用について知る機会はあまりないかもしれません。そのような場合、競合他社に転職するなどと言う発想そのもの自体が身に付かないかもしれません。
冒頭にも述べたように、これからは自分のキャリアを自分自身で切り開く必要があります。
日ごろから競合他社のポジションを研究しておき、いざとなったら行動をおこせる準備をしておくことが重要です。興味があれば、転職エージェントに登録して情報収集しておくようにしましょう。